提言１０２： 児童生徒の喫煙防止教育を徹底しよう
-喫煙による健康被害を防ぐ取組-
2016年8月31日、厚生労働省（以下「厚労省」という）の有識者検討会は「喫煙と健康影響」に関する報告書（たばこ白書）案をまとめ公表した。白書をまとめるのは2001（平成13）年以来、15年ぶり4回目である。
同日、厚労省の専門家会合は、受動喫煙が肺がんの危険性を確実に高めることなどを盛り込んだ「たばこ白書」の改定案を了承した。そして、我が国の受動喫煙対策を「世界最低レベル」とし、「屋内の100％禁煙化を目指すべきだ」と提言した。
これまで、厚労省は喫煙の健康問題に関する報告書として、1986（昭和61）年に、公衆衛生審議会に喫煙と健康問題に関する専門委員会を設置し、「喫煙と健康問題に関する報告書」を取りまとめた。1993（平成5）年には、厚労省編として第2版を公表した。2001（平成 13）年には、「喫煙と健康問題に関する検討会報告書」を取りまとめた。また、我が国の受動喫煙防止対策は、2000（平成12）年に策定した「21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）」において「たばこ」に関する目標の一つとして「公共の場及び職場における分煙の徹底及び効果の高い分煙に関する知識の普及」を掲げ取り組んできた。
このような経過を経て、「喫煙・受動喫煙」による健康被害についての国民の理解は次第に深まり、我が国の成人の喫煙率は年々下がってきた。しかし、喫煙による「がんや脳卒中」などの発症が著しく減少したわけではない。
今後、喫煙・受動喫煙によって起こる病気との因果関係を精査し、「喫煙・受動喫煙防止対策や健康被害」を明らかにすることが重要である。また、「たばこ」がもたらす健康被害について、国民一人一人が十分に理解し、自ら禁煙を進めていくことが求められている。
一方、近年の児童生徒を取り巻く生活環境の変化は、大人と同様に精神的ストレスの増大に繋がり、児童生徒の喫煙、飲酒、薬物乱用にも大きく影響していると指摘されている。
このような状況を真摯に受け止め、喫煙・受動喫煙防止対策や健康被害、児童生徒の喫煙、飲酒、薬物乱用防止についての筆者の見解を述べてみたい。
１ 我が国の喫煙習慣
日本学校保健会が作成した「禁煙防止教育パンフレット」によると、たばこは1543（天文12）年の鉄砲の伝来とともにポルトガル人によって伝えられた。1596～1615（慶長時代初期）年には、たばこは指宿・出水・長崎付近で栽培され、その後、次第に各地へと栽培が広がるとともに、喫煙習慣も各地に伝播していったようである。
江戸時代には「きせる」を使ってたばこを吸うことが流行したが、火災の恐れなどからしばしば喫煙禁止令も出された。
明治以降、たばこの税制が定められるとともに、たばこの栽培製造販売も本格化し、それにつれて喫煙習慣も更に広がっていった。また、年少者にも喫煙が広がりを見せ始めたことから、1894（明治27）年に「小学校での喫煙を禁ずる」との訓令が出された。そして、1900（明治33）年に健全な青少年の育成を目的として「未成年者喫煙禁止法」が施行され現在に至っている。
２ 我が国の性別・年代別喫煙率の推移
下記の図-1（グラフ）は、一般社団法人たばこ協会の「平成26年全国たばこ喫煙者率調査」の結果である。この調査によると、成人男性の平均喫煙率は30.3％である。 これは、1965（昭和40）年以降のピーク時1966（昭和41年）の 83.7％と比較すると、50年間で53.4ポイント減少したことになる。また、2014（平成26）年の喫煙率が一番高い年代は40歳代で38.5％である。
成人男性の喫煙率は、減少し続けているが、諸外国と比べると高い状況にあり、約1500万人が喫煙していると推定される。
これに対し、成人女性の平均喫煙率は9.8％であり、ピーク時1966（昭和41年）より漸減しているものの、ほぼ横ばいといった状況である。2014（平成26）年の喫煙率が一番高い年代は40歳代の14.8％、最低は60歳以上の6.3％である。
図１ 平成26年全国たばこ喫煙者率調査結果
３ 主要先進国（Ｇ７）の喫煙率
下記の図-2は、2011年のG7、いわゆる主要先進国7ヵ国の喫煙率である。日本はフランスに次いでワースト2位であるが、アメリカやカナダとは、相当な開きがある。
図２ 2011年の主要先進国7ヵ国の喫煙率
我が国でも2003（平成15）年5月に「健康増進法」（第25条 受動喫煙の防止）が施行され、施設管理者に受動喫煙防止のための措置を取ることが義務付けられた。その結果、学校、体育館、デパート、官公庁、職場や鉄道の駅構内などでは、禁煙・分煙がかなり進んだ。また、市町村などの自治体も、禁煙区画を設けて違反者に罰金を課すとか、一般企業でも建物内ではすべて禁煙など、喫煙バッシングは高まっている。しかし、国民の健康増進を図るには、不特定多数の人々が集まる場所は全て禁煙にすべきであると考える。
４ 厚労省検討会の判定結果
前述したように、厚労省の有識者検討会は、報告書（たばこ白書）では、国内外の喫煙と健康に関する論文約1600件を分析し、喫煙と疾患等との因果関係を、米国の評価方法に準じて、下記のように、4段階で科学的に判定した。
◆レベル1：科学的証拠は、因果関係を推定するのに十分である→「確実」
◆レベル2：科学的証拠は、因果関係を示唆しているが十分ではない→「可能性あり」
◆レベル3：科学的証拠は、因果関係の有無を推定するのに不十分である→「不明」
◆レベル4：科学的証拠は、因果関係がないことを示唆している→「無関係の可能性」
世界保健機関（WHO）による各国のたばこ対策7項目への評価では、日本は「受動喫煙からの保護」、「マスメディアキャンペーン」、「広告、販売促進活動などの禁止要請」の3項目が「最低」で、G7諸国で最悪だったと報告している。
世界の 49か国では、医療機関や大学・学校、飲食店、公共交通機関などの公共の場で「屋内全面禁煙」とする法規制をしているが、日本は努力義務にとどまり、「最低レベル」と判定されていることも紹介し、受動喫煙対策で「我が国でも喫煙室を設置することなく、屋内の100％禁煙化を目指すべきだ」と提言している。
厚労省は、東京オリンピック・パラリンピックを2020（平成32）年に控え、「たばこ対策を強化し、健康影響について普及・啓発していきたい」と考えているようである。このほか、たばこのパッケージへの画像付き警告表示の導入、テレビCMのメディアキャンペーン、たばこの広告禁止など、総合的な対策を求めている。
（１）２２の病気たばこ原因
2016年8月31日、読売新聞は「22の病気たばこ原因」の見出で、「厚労省の有識者検討会は、がんなどの22種類の病気の発症や病気による死亡の要因として喫煙が『確実』との判定をまとめた」と下記の図を入れた記事を報じた。
図-３ 喫煙者・受動喫煙による病気との因果関係
左図からも分かるように、喫煙者については、肺や膵臓など10種類のがんのほか、心筋梗塞、脳卒中などと喫煙の関係について、最高の「確実」と評価したことを示している。
他人のたばこの煙を吸う受動喫煙でも肺がん、脳卒中、子どもの喘息や乳幼児突然死症候群との関係は、「確実）」と評価した。
左図には表されていないが、認知症や関節リウマチとの関係は、「可能性がある」とした。
肺がんへの影響は、国立がん研究センターが行った研究結果を採用し、家庭での受動喫煙がある人は、ない人に比べ肺がんになるリスクが1.3倍高まることも記述されている。
（２）たばこ煙の成分と生体に影響を与えるメカニズム
図-４ ノンスモーカーとスモーカーの肺
左図から分かるように、スモーカーの肺はたばこの煙に含まれている化学物質によってかなり汚れている。既にがんが発症しているかも知れない。
肺がんのNo.1の原因は圧倒的に喫煙が原因である。炭水化物など、GI（注1）の高い食品を食べ過ぎて肺がんを発症したケースは、 肺がん患者全体の約12％である。残りは全てスモーカー、もしくは元スモーカーである。
喫煙によって発生する主流煙の粒子成分は約 4.300種類、ガス成分が約 1.000種類、合計約5.300種類と報告されている。これらの化学物質には、発がん性があると報告される物質も約70種類含まれている。これらの化学物質は、喫煙により速やかに肺に到達し、血液を通じて全身の臓器に運ばれる。
たばこの煙に含まれる発がん性物質は、DNAの損傷等を通じてがんの原因となる。たばこの煙に曝されることによって、動脈硬化や血栓形成の促進などを通じて、虚血性心疾患や脳卒中などの循環器疾患に繋がる。たばこの煙に含まれる物質は、肺の組織に炎症等を引き起こし、永続的な呼吸機能の低下の原因となる。
（３）胃がんや肝臓がん 図-５
胃がんはピロリ菌、肝臓がんは B型・C型肝炎ウイルス、子宮頸がんは図-5
（Google画像より引用）のヒトパピローマウイルスが関係しているとされているが、それらのウイルス感染の影響を除いても、喫煙によってがんの発症率が増加すると考えられている。
（４）喫煙と死亡との関係
日本の研究では、がんの死亡者のうち、喫煙が原因とされるものは、男性40％、女性5％ほどあると考えられている。特に肺がんによる死亡は、男性の70％、女性の20％は喫煙が原因と推測されている。
喫煙に起因する年間死亡数は、世界では能動喫煙によって約500万人、受動喫煙によって約60万人と報告されている。日本人の年間死亡者は、能動喫煙によって約13万人、受動喫煙によって約1万5千人（肺がん、虚血性心疾患、脳卒中による死亡）と推計されている。昨年（平成27年）１年間の交通事故の犠牲者が4117人に比べて、たばこの健康への影響の深刻さが分かる。
日本呼吸器学会誌「42（7）2004」には、「英国の疫学調査データから、20歳前にたばこを吸い始めた喫煙者の半数はたばこが原因で命を落とすことになり、喫煙者の 1/ 4 は中年期（35～69歳）で死亡すると警告されている。」と掲載している。この警告を真摯に受け止め、喫煙による健康被害について、国民一人一人が十分に認識していくことが重要である。
５ 喫煙防止教育喫煙防止教育
我が国には、未成年者喫煙禁止法はある。法案の名称は「未成年者喫煙禁止法」と呼び、1900年（明治33年）に制定された。その後、1947年（昭和22年）には民法改正に伴い、第1条の「未成年者」が「満二十年ニ至ラサル者」と改められた。その後、長い間改正はなかったが、未成年者の喫煙は飲酒と並び、児童生徒の非行の温床になるという懸念などを背景に、取締りを強化することを目的に、未成年者飲酒禁止法、未成年者喫煙禁止法が、2000年（平成12年）、2001年（平成13年）に、相次いで改正された。
しかし、実際には児童生徒がたばこを吸いやすい環境や児童生徒をたばこに誘う環境が溢れている。そのため、かなりの率の児童生徒が喫煙をしているように考えられる。（「６．未成年者の喫煙の状況：神奈川県教育委員会」参照）
児童生徒の喫煙は小学校高学年以降に急増している。したがって、遅くとも小学校からの喫煙防止教育が必要である。学習指導要領では「生きる力」を育むことを理念として、喫煙防止教育の徹底を求めている。
小学校高学年では、まず喫煙による有害な健康影響があることを指導の重点にすることが必要である。中学校～高等学校では、 喫煙による有害な健康影響に加え、ニコチンに依存性があること、さらに喫煙行動形成に関わるさまざまな要因から自分を守るライフスキルの形成にも焦点を当てた指導を行うことが必要である。
（１）学習指導要領における「喫煙防止」に関する事項
学校教育における喫煙防止に関する取組は、学習指導要領等に基づき小学校では「体育」、中学校、高等学校では「保健体育」及び関連する教科において喫煙と健康とのかかわりについて指導することになっている。また、健康の保持増進の観点から学級活動等においても、喫煙防止を取り上げることができるようになっている。
1998（平成10年12月）の学習指導要領の改訂で、小学校「体育」においては、これまで関連する分野で喫煙防止について指導するようになっていたものを、喫煙と健康について指導を行うように明記された。
1998（平成20年3月）年の学習指導要領の改訂では、薬物乱用の有害性・危険性等については、小学校では「体育、保健分野」で、中学校、高等学校では「保健体育、保健分野」において全ての児童生徒が履修することとなっている。学校における「薬物乱用防止教育」は、「体育・保健体育」において行うことが重要であるが、小・中学校学習指導要領の「総則」には、「学校における体育・健康に関する指導は、……特に、安全に関する指導及び心身の健康の保持増進に関する指導については、体育科の時間はもとより、家庭科、特別活動などにおいてもそれぞれの特質に応じて適切に行うよう努める……」と明記されていることを踏まえ、家庭科、理科、特別活動においても指導することが必要である。
① 小学校学習指導要領（平成20年 3 月告示）
「〔第 5学年及び第 6学年〕 G保健 （3）エ 喫煙、飲酒、薬物乱用などの行為は、健康を損なう原因となること」と明記されている。したがって、授業においては、まず喫煙による有害な健康影響を受けることを指導の重点としなければならない。
② 中学校学習指導要領（平成20年3月告示）
「保健分野（4）ウ 喫煙、飲酒、薬物乱用などの行為は、心身に様々な影響を与え、健康を損なう原因となること。また、これらの行為には、個人の心理状態や人間関係、社会環境が影響することから、それぞれの要因に適切に対処する必要がある」と明記されている。したがって、授業においては、喫煙による有害な健康影響に加え、ニコチンに依存性があること、さらに喫煙行動形成に関わるさまざまな要因から自分を守るライフスキルの形成にも焦点を当てた授業を行うことが重要である。
③ 高等学校学習指導要領（平成21年3月告示）
「科目「保健」（1）イ 喫煙と飲酒は、生活習慣病の要因になること。また、薬物乱用は、 心身の健康や社会に深刻な影響を与えることから行ってはならないこと。それらの対策には、個人や社会環境への対策が必要である」と明記されている。したがって、授業においては喫煙、飲酒、薬物乱用に関する正しい知識の習得と「乱用は絶対に許さない」という意識の高揚及び喫煙を断る勇気の大切さや、自分自身を大切にする「こころの醸成」を図ることが重要である。
（２）教員に対する指導・研修の充実
児童生徒に正しい知識と的確な判断力を身に付けさせるため、研修、研究を通して教員の指導力の向上を図ることが重要である。そのためには、① 学校の研修計画に位置付けた校内研修の実施（学校医、学校薬剤師等の活用）② 校外での講演会や研修講座等への積極的な参加可能な体制を整えておくことが必要である。
（３）喫煙防止教育を目的とした教材
児童生徒の喫煙0を目指す喫煙防止教育を充実していくためには、適切な教材を用意して授業を構成することが重要である。
教材は、対象年齢に応じて選び、教材を媒介とした授業を構成することが重要である。教材には、動画（DVD）、模型、写真、パンフレットなど豊富にある。以下にいくつかの教材を紹介する。
ア 健康な肺と喫煙者の肺
左図は、「健康な肺と喫煙者の肺機能比較モデル：日本スリービー・サイエンティフィック株式会社」からの引用である。
健康な肺と喫煙者の肺の違いを、肺の動きの違いで見せることができるモデルである。ラテックス素材でできた2つの肺は、それぞれ健康な肺と喫煙による癌と肺気腫に侵された肺を再現できる。ポンプで空気を送ると、健康な肺は正常に膨らんで収縮するのに対し、喫煙者の肺は弱々しくゆっくり膨らみ、呼吸の間に完全に収縮することができない。
イ パンフレット
左図は、文科省が作成した「中学生用喫煙防止パンフレット」である。
パンフレットの内容は、「Qたばこって、どんなもの？」「A たばこの歴史は長い。でも、最近になって、ようやくいろいろな害がわかってきた。」というように、4つのQ&A形式8ページで構成されている。
「たばこの煙に含まれる有害物質」、「たばこが及ぼす健康被害」「受動喫煙による健康被害」「女性への影響深刻」「未成年はなぜたばこを吸っていけないのか」「たばこの規制に関わる法律」「世界各国のたばこ警告表示」など、喫煙による様々な問題提起をし、中学生にも十分理解できる内容である。
「高校生用喫煙防止パンフレット」も作成されている。
ウ DVDやビデオ
社団法人 日本循環器学会 禁煙推進委員会が作製したDVD、公益財団法人日本学校保健会が作製した薬物乱用防止教育指導者用ビデオなどがある。
５ 未成年者の喫煙の状況（神奈川県教育委員会）
011（平成23）年3月、神奈川県教育委員会は「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育指導資料－心と体の健康のために－」（改訂版）を公表した。
神奈川県教育委員会では、児童生徒向けの教材の配布や指導者研修会の開催、また、保護者や地域と連携した啓発活動に取り組み、喫煙、飲酒、薬物乱用防止教育を推進してきた。
その取組の一つとして、2009（平成21）年度に喫煙、飲酒、薬物乱用に関する調査を行い、
それを2001（平成13）年度に実施した調査と比較した。本稿では、喫煙に関する調査の結果を紹介するとともに、筆者の見解を述べることにする。
図-6・図-7は、問い「あなたは今までにたばこを吸ったことがありますか」に対して、回答は「はい」をグラフで表したものである。
図-６ 男子の喫煙経験者
図-6・図-7」は、喫煙に関する調査結果からの引用である。
喫煙の経験があると答えた児童生徒は、2001（平成13）年度に実施した前回の調査と比較して男女とも全ての学年で減少傾向を示している。しかし、高2から高3の女子以外は、学年が上がるごとに経験者が増加している。
図-７ 図-7女子の喫煙経験者 また、「多日喫煙（男子・女子）」の図は掲載してい
ないが、問い「あなたはこの30日間にたばこを吸った日は何日ありましたか」に対して「20日以上」と回答した児童生徒のたばこを吸った日は減少しているが、常習的に喫煙している生徒は低率ながらも、いることが明らかになった。したがって、児童生徒全員を対象とした喫煙防止教育だけでなく、喫煙者への対応と指導も必要である。
喫煙開始時期を高校生に聞いた調査によると、中学校の時期に開始した割合が最も高くなっている。また、喫煙経験者のうち小学校から開始している生徒が30％程度いることも明らかになった。
このような児童生徒の喫煙状況から、早い段階からの喫煙防止教育によって正しい知識と的確な判断力、実践力を育成することなどが必要であると考える。
この調査結果から、学校における喫煙防止教育を小学校から行うことの必然性があることを明確に示していると考える。
児童生徒の喫煙0を目指して、喫煙防止教育の一層の充実を図る必要がある。また、常習的に喫煙している児童生徒には、担任を中心に養護教諭や学校医など、複数で支援体制を作り、粘り強く指導をしていくことが何よりも重要である。
◆ 注 釈
注1 GI：血糖値の度合いを示す数値
◆ 参考文献
1：喫煙と健康 喫煙の健康影響に関する検討会報告書 概要（厚労省）
2：「喫煙防止教育パンフレット」（日本学校保健会 2005年2月）
3：喫煙と健康・ 喫煙の健康影響に関する検討会報告書（たばこ白書）
4：「平成26年全国たばこ喫煙者率調査」（一般社団法人たばこ協会）
5：小・中学校学習指導要領（平成20年 3 月告示）
6： 高等学校学習指導要領（平成21年3月告示）
7：「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育指導資料－心と体の健康のために－」（神奈川県教育委員会）
8：読売新聞・朝日新聞・日本経済新聞
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