東京都教育会は、これまでOECDが進めてきたPISA（Program for International Student Assessment）、いわゆる、国際的な学習到達度に関して３回の提言を行った。
　１回目は「提言２：これから求められる学力」、２回目は「提言６：学ぶ意欲を引き出す教育を−OECD PISA結果の考察を踏まえて− 」、３回目は「提言２９：２００９年の国際調査と課題」である。
　 PISA調査では、１５歳児を対象に数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシーの３分野について、３年ごとに本調査を実施している。
　 ２０１２年のPISAの結果は、２０１３年１２月３日に発表された。今回の調査には、６５カ国・地域（OECD加盟３４カ国、非加盟３１カ国）の１５歳男女約５１万人が参加した。日本は今回、無作為に抽出された約６４００人の高校１年生がテストを受けた。
　公表結果によると、OECD加盟３４カ国の平均を５００点と換算した場合の日本の得点は、数学的リテラシーが５３６点、読解力が５３８点で過去最高を記録、科学的リテラシーが５４７点、いずれも前回調査の得点を大きく上回った。国・地域別順位も２００９年 に続いて２回上昇した。日本の生徒の学力は向上してきた。
　そこで、第１回調査（２０００年）から第５回（２０１２年）までの結果と経緯に触れながら、今後の課題について述べてみたい。　

１．これまでの国際学習到達度調査結果と経緯
　PISAは２０００年に始まった。参加国が共同で国際的に開発し、実施している１５歳児を対象とする学習到達度調査である。３年ごとに実施され、数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシーの３分野における調査である。毎回３分野のうち１分野を重点的に調査することになっている。２０１２年は数学的リテラシーが重点項目となった。
　（１）日本の学力 世界第１位時代
　広島大学名誉教授 武村重和氏は、初等教育研究所会報３８号において、「学力世界第１位時代の理科教育」と題して、「１９７０年代と１９８０年代の初めに国際教育到達度評価学会（IEA）による国際数学・理科教育調査（TIMSS）において、我が国の１０歳児が学力世界第１位になり、２０年間その地位は揺るがなかった。」と記述している。
　また、PISA２０００年調査結果においても、日本は数学的リテラシーが１位、読解力が８位、科学的リテラシーが２位であった。
　このように、「PISA、TIMSS（注１）」、の結果から１９７０年代から２０００年までの３０年間、日本の児童生徒の学力は世界のトップクラスであったと考えることができる。
　（２）PISAショック
　２０００年調査では、１位だった数学的リテラシーが２００３年には６位、科学的リテラシーが２位から２位と順位は変わらなかったが、得点は５５０点から５４８点と２点低下した。読解力が８位から１５位、全分野で順位を下げた。成績が軒並みダウンした。
　２００６年調査結果では、日本は、数学的リテラシーが１０位、読解力が１５位、科学的リテラシーが６位と全分野で、２００３年よりも順位を下げた。学力が世界のトップレベルから転落したことが明確になった。
　２００３・２００６年の調査結果を受けて、教育関係者には「PISAショック」（注２）という言葉で、日本の児童生徒の学力低下が問われるようになった。　
　文部科学省も「わが国の学力は世界トップレベルとは言えない」と危機感を強めた。そして、２００５年に「読解力向上プログラム」を策定し、PISAと類似問題を出す「全国学力調査」の開始（２００７年）等の政策を打ち出した。
　２００６年の調査対象となった高校１年の生徒は、詰め込み教育からの脱却を図った「ゆとり教育」を掲げた学習指導要領の下で、小学校６年生の時から授業を受けてきた世代である。「生きる力」を育むという理念に基づいて「確かな学力」を育成する教育であったが、充分な学力は身につかなかった。
　（３）PISAショックからの脱出 　
　「PISAショック」からの立ち直りを目指し、文部科学省をはじめ、教育委員会、教育現場、それぞれが学力向上を目指して必死に努力をしてきた。その結果、２００９年の調査では、数学的リテラシーが９位（２００６年１０位）、読解力が８位（２００６年１５位）、科学的リテラシーが５位（２００６年６位）と、前回より成績が上がった。
　２００７年から小学６年生と中学３年生全員を対象に始まった全国学力テストでは、「Ａ問題」のほか、PISAが測る学力を意識した「Ｂ問題」で活用力をみる問題が出題された。
　２００９年度から先行実施された小中学校の新学習指導要領で理科と算数・数学の学習内容や授業時数が増えたことも、教育現場への刺激となったと考えられる。
　２０１１年度以降、学習内容が大幅に増加した新学習指導要領が全面実施された。いわゆる、「教育基本法の目標」や「知識基盤社会」の実現を根本的な精神とする新たな理念や内容の構造が明確に示された。特に、習得型・活用型・探求型の教育の推進を掲げ、授業の改善に努め、PISAの学力観に基づいた教育の推進が重視されるようになった。
　しかし、２００９年の国際学力調査においても、改善されていない課題があった。習熟度と呼ばれるレベル（学力の階層）における成績の分布内容である。「社会生活を営む上で支障をきたすレベル１以下」とされる低学力層の割合が、日本は３つの分野とも１０％を超えていた。学力上位１０か国・地域の中でもその割合が高かった。成績の良い生徒と低い生徒の二極化の傾向が表出してきたようにも考えられる。二極化の根拠として家庭の経済力の差が学力差に結びついているという見方をする教育関係者も少なくない。それが事実とすれば、経済格差の解消を図らなければ、生徒の学力を高めることは難しい。　
２．PISA２０１２年調査の結果と課題 　
　PISA２０１２年調査の結果は、上海が前回に引き続き、３分野すべてにおいてトップであった。上海、香港、シンガポールの３カ国・地域がトップ３を独占した。一方、これまで各分野で１位、２位を独占していたフィンランドが順位を落とした。数学的リテラシーは初めて１０位以下に後退した。教育再生実行会議が２０１３年５月にまとめた第３次提言では、小・中・高校の段階からグローバル化に対応した教育を充実させるため、小学校では「実施学年の早期化、指導時間増、教科化、専任教員配置等」による英語学習の抜本的拡充を行うよう提案した。
　フィンランドが各分野で１位、２位を独占していた当時、フィンランドの教育に注目が集まり、日本からも教育関係者がヘルシンキを訪れることが多かった。フィンランドは、高福祉・高負担を支える公共の精神を育む教育を重視している。「教育こそが国家の貴重な資産」として、児童生徒の好奇心を引出し、学級内では学力差に応じた個別指導を徹底している。教員の社会的地位、信頼の高さは、教職を最も優秀な人が就く職業としている。
　２０１２年の　日本の平均点は「数学的リテラシー」「読解力」「科学的リテラシー」の全３分野で２０００年の調査開始以降で最も高く、順位も前回を上回った。
　OECD加盟国（３４カ国）だけで比べると、日本は読解力と科学的リテラシーは１位、数学的リテラシーは４位であった。
　習熟度レベル（注３）では、「数学的リテラシー」と「科学的リテラシー」は、７段階、「読解力」は８段階に分けられている。日本の生徒の成績は下位層（レベル１未満）の割合は各分野で減少し、上位層（レベル６以上）の割合は各分野で増加した。
２０１２年国際学習到達度調査では、重点調査対象の数学的リテラシーについて、生徒の興味や目的意識等を問う意識調査も行われた。　
　（１）日本の生徒の学力回復
　PISA２０００年〜２０１２年の日本の得点をグラフで示すと下記の通りである。
　　　　　　　　　　　 OECD　PISA調査の経緯（筆者作成）

　２０１２年PISAに参加した６５カ国・地域（OECD加盟３４カ国、非加盟３１カ国）の中で、日本は数学的リテラシー７位（前回９位）、読解力４位（前回８位）、科学的応用力４位（前回５位）と上位に入った。　
　PISA２００６年の調査では順位が急落した。所謂「PISAショック」を契機に、「ゆとり教育」からの転換をはじめ、学校においても問題解決を図る授業、単なる暗記力や計算力ではなく、知識の活用力や表現力を伸ばすPISA型の学習が行われるようになったからだと考えられる。　
　文部科学省は、学習指導要領の改訂や少人数指導の普及等「脱ゆとり」の施策が好成績の要因とみている。いわゆる「ゆとり教育」から脱却し、確かな学力を育成する取り組みが、学力の復活に繋がったと考えられる。

　しかし、各国の分野別平均点（上記の表）で分かるように、トップ１の上海の得点と比較すると、数学的リテラシーで７７点、読解力で３２点、科学的リテラシーで３３点も開き、その差はかなり大きい。
　上海の成績については、提言型ニュースサイトの「BLOGOS」の２０１３年１２月３日のニュースで、「中国は国家の威信をかけPISAに臨み、中国の中でも最先端を行く上海市の進学校から選りすぐりの生徒を参加させているとウワサされる。」と記述している。しかし、その得点差を縮める努力は必要である。また、トップ３に上海、香港、シンガポールのアジア勢が占めていることも、見逃すことはできない。日本の生徒の成績をさらに向上させ、グローバル化社会で生き抜く力を身に付けていくことが重要である。
　（２）習熟度レベルにおける課題
　下記は日本の習熟レベル別の生徒の割合を示すグラフである。（国立教育政策研究所「OECD 生徒の学習到達度調査 −２０１２年調査国際結果の要約」より引用）
　　　　日本の習熟度レベル別の生徒の割合（経年変化）数学的リテラシー

　　　　日本の習熟度レベル別の生徒の割合（経年変化）読解力

　　　　日本の習熟度レベル別の生徒の割合（経年変化）科学的リテラシー

　上記のグラフから分かるように、２０１２年の調査による日本の生徒の習熟度は、各分野で最下位層（レベル１未満）の割合が減少し、最上位層（レベル６以上）の割合が増加した。得点の上昇に伴い、習熟度における上位層の割合が増加したことは、学力の向上傾向が鮮明になったと考えることができる。しかし、トップ３（上海・香港・シンガポール）との差とその要因を分析し、検討していくことが重要である。
　�@　数学的リテラシー
　日本の生徒の約11％は、数学的リテラシーのベースラインであるレベル2に達していない。このレベルの生徒は、１つの課題から関連情報を得て、自然数を含む問題を解くために基本的な計算、公式、手順や方法を使うことができる程度である。
　日本の生徒の約24%は、数学的リテラシーの最上位の習熟度（レベル5、6）に達している。このレベルに達した生徒は、柔軟な思考や推論の力を使いながら、問題解決に取組むことができると言える。しかし、上海の55％の生徒はこのレベルに達している。また、香港・シンガポールでは、3４％〜40％の生徒がこのレベルに達している。日本はトップ３のアジア勢を目標に、成績向上への努力が必要である。特に、数学をどのように実生活に活用するか等、この課題解決を目指して、授業の改善と充実を図っていくことが重要である。
　�A　読解力
　日本の生徒の約10％は、読解力としてベースラインのレベル2に達していない。このレベルの生徒は、なじみのある話題の文章において中心テーマや作者の目的を認識し、文章中の情報と日常生活の知識の間の簡単な結び付けができる程度である。
　日本の生徒の約18%は、読解力の最上位の習熟度（レベル6）に達している。このレベルの生徒は、なじみのない形式や内容の文章を扱い、その文章の詳細な分析を行うことができる。2000年から８．５ポイント増加している。一方、上海の２5％、香港・シンガポールでは、１７％〜２１％の生徒がこのレベルに達している。
　読解力においては、学力上位層がアップしたと同時に、下位層も底上げされたからである。今後は、テキストを理解し、利用し、熟考し、活用していく能力を高める授業に改善していくことが必要である。
　�B　科学的リテラシー
　日本の生徒の約8％は、科学的リテラシーとしてベースラインのレベル２に達していない。このレベルの生徒は、与えられた事実に基づいて、科学的な説明をすることが出きる程度である。しかし、2006年から4ポイント減少していることは、レベル２以上の層へ移行したからである。
　日本の生徒の約18%は、科学的リテラシーの最上位の習熟度（レベル5、6）に達している。このレベルの生徒は、科学的知識や複雑な日常生活における科学に関する知識について、気付き、説明し、適用することができる。一方、上海の２７％、シンガポールの２３％生徒はこのレベルに達している。香港の生徒は１７％であり、日本の生徒より１ポイント低かったが、今後は、科学的な事象を獲得した知識に基づいて、解釈し説明が出きるように、また新たな知の創造を目指す授業改善をすることが必要である。
　（３）３分野の正答率・無答率
　 PISAショック（２００３年〜２００６年）からの立ち直りを目指し、学校では習得した知識の活用、柔軟な思考力や表現力、問題を解決する力等の育成を目指した授業の改善を進め学力向上を図ってきた。その結果、日本の生徒の正答率は３分野で向上し、無答率は減少した。
　２０１２年に出題された数学的リテラシー８５題の日本の正答率は、２００６年との共通問題３６題について、３ポイント高くなった。OECD平均を９ポイント上回っている。また、無答率では２００３年との共通問題３６題について、４ポイント低下した。学力向上が見えてきたと考えられる。
　２０１２年に出題された読解力４４題の日本の正答率は、OECD平均を８ポイント上回り、４３題について、２００９年より２ポイント高くなった。また、平均無答率について、４３題のうち４１題で、２００９年よりも２ポイント低下した。下回った５題はいずれも「自由記述」である。２０００〜２００６年までの無答率で、課題であった「自由記述」、が改善されたと考えることができる。
　２０１２年に出題された科学的リテラシー５３題の日本の正答率は、OECD平均を９ポイント上回り、２００６年よりも３ポイント高かった。
　科学的リテラシー問題の日本の無答率は、OECD平均とほぼ同じであるが、２００６年よりも２ポイント低い。科学的な知識を活用することができるようになったと考えられる。
　（４）生徒の興味や目的等の意識調査（質問紙調査）
　PISA２０１２年では、重点調査対象の数学的リテラシーについて、生徒の興味や目的意識等を問う意識調査も行われた。数学的リテラシーの意識調査が行われたのは、２００３年調査以来９年ぶりである。
　数学について、「数学における興味・関心や楽しみ」「数学における道具的動機付け」「数学における自己効力感」「数学における自己概念」「数学に対する不安」の５つの観点によって調査をした。
　「興味・関心：授業が楽しいか等」、「動機付け：数学は学びがいがある等」、「自己効力感：問題を解く自信があるか等」は、2003年と比べ２０ポイント程度の上昇が見られ、改善のきざしが見られる。「自己概念：数学では良い成績をとっている等」は、2003年より数ポイント上昇した。しかし、「不安：数学の授業についていけない等」では、２003年と変わらない。
　このように、日本は「不安」を除く４つの観点で２００３年調査の数値を上回った。しかし、OECD平均と比べると２０〜４０ポイント低く、依然として「授業についていけない」と心配する生徒の割合が多く、数学の苦手意識も浮き彫りになった。
　意識調査の結果について文部科学省学力調査室では「謙虚に答えるという日本人の国民性もあり、一概に他国・地域と比べることはできない」と指摘しつつも、「生徒の学習意欲は成績向上に直結する。数学への苦手意識を払拭し、目的意識を高めるような施策を進めたい」としている。
　「学校における学習環境（数学の授業の雰囲気）」については、国際平均に比べ、各指標で５〜２０ポイントよい状況にある。また、２００３年に比べ、いずれも指標５〜１０程度上昇している。
　日本の「生徒と教師の関係」は、２００３年に比べ良好な方向へ改善されたことが明確になった。
　全国学力テストの質問紙調査の結果からも、児童生徒が「学び」に戻ってきている様子が見られる。言語活動の充実を図る中で、リポートの作成や論述等、言語活動力を高める学習も各教科で実施されるようになってきたからである。知識の習得に加えて思考力や判断力、表現力の育成にも力を入れようとする学校現場の努力が、PISA２０１２の結果に反映された考えることができる。
　（５）問題解決能力は世界第３位
　文部科学省は２０１４年４月１日、OECDが実施した２０１２年PISAの中で行なわれた問題解決能力に関する調査結果を発表した。
　問題解決能力の調査は、コンピューターを使って実施した。自動券売機で切符を買う等、身近な問題を解く能力を調べた。日本の問題解決能力の平均得点は５５２点で、参加した国と地域の中で第３位、１位は５６２点のシンガポール、第２位は５６１点の韓国という結果になった。日本が「問題解決能力」に好成績を収めたのは、活用力・応用力を重視するPISAを意識した学力向上策が実を結んだ結果と考えることができる。
３．PISA２０１２トップ３との差の解消を目指すには
　２０１４年３月２７日、読売新聞は「全国の公立小中学校のうち、国が定めた標準時数を超えて、授業を実施している学校は７割に上ることが、２６日、文部科学省の調査でわかった。」と報じた。調査は２０１３年８〜１０月に実施した。調査結果によると、小学校５年の標準時数９８０時間（１コマ４５分）と同じが３０％、７０％は標準時間より多く設定され、２５％は週２コマの授業を行っている。中学校１年では、標準時数１０１５時間（１コマ５０分）と同じが２８％で、７２％は標準時数より多く、２２％は週２コマ以上多く授業を行っている。
　標準時数は、「最低基準」と位置付けられており、多くの学校が夏休みや行事等を削除して、標準以上の時数を確保していると考えられる。また、児童生徒の理解や習熟度に応じた指導を行っている小学校は８３％で、２０１１度調査に比べると５ポイント、中学校も７９％で１０ポイント増であった。
　このように、学校が主体的に授業時数を増やし、授業の改善を進めていることが、PISA２０１２の成績アップに繋がったと考えることができる。しかし、トップ３との差を解消していくには、習熟度に応じた指導を徹底することが重要である。低位層から上位層へ学力を高めるには、それぞれの習熟度において、児童生徒が学習内容を理解したり、知識を自ら獲得したりして、充実感や満足感をもたせ、次の段階に挑戦しようとする意欲を高めていくことが必要である。そして、授業で獲得した知識や技能を、日常生活に活用したり、新たな知識を創造したりする等、汎用力を高めてくことが重要である。
　注１：�@ 国際数学・理科教育調査（TIMSS：Trends in International Mathematics and Science Study）とは、国際教育到達度評価学会（IEA）が行う小・中学生を対象とした算数・数学及び理科の到達度に関する国際比較教育調査のことである。
　　　　�A OECD生徒の学習到達度調査（PISA：Program for International Student Assessment）とは、義務教育終了段階で身につけた知識や技能が実生活の様々な場面で直面する課題にどの程度活用できるかを評価するものであり、読解力 数学的リテラシー、科学的リテラシーを主体として調査のことである。
　注２：２００３・２００６年の調査に起因する。２０００年の日本の国際順位は数学的リテラシーが１位、読解力が８位、科学的リテラシーが２位とトップクラスだったが、２００６年の調査では数学的リテラシーが１０位、読解力が１５位、科学的リテラ　　　シーが６位と急落し、教育政策の見直しを求める声が高まった。
　注３：調査分野ごとに、調査問題の難易度を基に個々の生徒の習熟度を得点化し、それを一定の範囲で区切ったものを習熟度レベルと呼ぶ。
◆ 参考文献　
�@ TIMSS1999 国際比較結果の概要（表含む） (PDF：220KB)　国立教育政策研究所
�A OECD生徒の学習到達度調査（PISA2012）国立教育政策研究所
�B OECD生徒の学習到達度調査（PISA2000〜2009）国立教育政策研究所
�C「国際数学・理科教育動向調査」「OECD生徒の学習到達度調査」ウィキペディア
�D 朝日新聞デジタル版 �E読売新聞　�F産経ニュース（デジタル）
�G 提言型ニュースサイトの「BLOGOS」　　 　　　
　◆ 参考資料：国立政策研究所公表の資料に基づいて作成 　
　

( 2014/04/26 記)  

以 上

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